GitLabは、さまざまな地域・業界・役職の3000人を対象に、リモートワークに関する調査を実施しました。新しい働き方として注目されているリモートワークですが、その種類や体制などは企業によって大きく異なります。例えば、全回答者の4分の1が、オフィスもない「完全なリモート」であり、その数が急増していることが分かりました。
さらに、企業が指定した時間に従い、全ての従業員が完全なリモートワークの環境下で働いていると回答した対象者は12％でした。リモートワークで働いている回答者によると、「通勤が不要である」「家族で過ごす時間が増えた」「休憩・運動に使う時間が増えた」ことをメリットに感じています。
また、リモートワーカーの中には、何らかの障害・慢性的な疾患を抱えているという人がいます。そのうちの一部は「リモートワークだから今でも働ける」ということをメリットとして挙げています。実際に、リモートワークを導入することで労働条件が公平になり、職場に貢献する機会を全従業員に与えるものでもあります。
労働条件が公平になる点は、採用活動においても大きな強みになります。現在では、「リモート環境で働ける企業を選ぶ」という転職者が増えており、リモートワークを取り入れているかどうかが1つの判断基準になっています。
調査結果からすると、リモートワークを実施している企業と従業員の多くがメリットを感じています。リモートワークを導入するかどうか、今のリモートワークの体制を見直しするかどうか、考えている方は従業員が感じているメリットを押さえておくことが大切です。
そこで今回は、GitLabが実施した調査である「リモートワークレポート」の内容について解説していきます。リモートワーカーが多い部門・役職・年数などの調査結果も紹介しています。自社にリモートワークを取り入れるかどうか検討している方や、リモートワーク体制の見直しを考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
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